貯金アプリより「先取り貯金」が続くのはなぜ？自動化の研究

Thaler & Benartzi（2004）[1]

「Save More Tomorrow」というプログラムでは、昇給が起きるたびに貯蓄率が自動で上がる仕組みを導入しました。専門家に「今すぐ貯蓄率を上げる」よう勧められて受け入れた人は28%でしたが、断った人にこの方式を提案すると78%が参加しました。参加者の平均貯蓄率は40か月で3.5%から13.6%まで上がり、約80%が4回目の昇給まで制度に残っていました。

対象: 米国の中規模製造業1社の従業員（1998年に最初に導入。上の数値はこの導入例） ／ 限界: 参加は本人が選んだもので、無作為に割り付けた実験ではない。給与天引きのある企業年金（401(k)）の制度で、フリーランス等には直接当てはめにくい。

Madrian & Shea（2001）[2]

米国の大企業が、企業年金（401(k)）を「希望者だけ加入」から「断らない限り自動で加入」に切り替えたところ、加入率が大きく上がりました。自動加入で入った人の多くは、初期設定の拠出率と運用先をそのまま使い続けていました。

対象: 米国の大企業1社の従業員（切り替え前後に入社した人の比較） ／ 限界: 無作為化実験ではなく、1社の制度変更の前後比較。初期設定のままでいることが、必ずしも本人に最適とは限らない。

Dupas & Robinson（2013）[3]

利息が付かず、引き出しに手数料がかかる銀行口座を無作為に選んだ人に開設したところ、ケニア農村部の市場で働く女性たちの多くが口座を使い、より多く貯蓄し、事業への投資や私的な支出を増やしました（自転車タクシー運転手の男性には効果は見られませんでした）。

対象: ケニア農村部の市場の女性商人と自転車タクシー運転手 ／ 限界: 発展途上国の現金経済という特殊な文脈での結果であり、先進国での送金・貯金インフラが整った環境にそのまま当てはまるとは限らない。